ユニクロだけじゃない！SPAモデルを採用するアパレル銘柄4選

消費者の多様化やデジタルシフトが進む日本国内のアパレル市場において、企画から製造、販売までを統合的に行うSPAモデルは、多くの企業が変化への対応と競争力の強化を図る上で重要なビジネス形態となっています。

SPAモデルの最大の特長は、商品企画から店頭販売までのサイクルを短縮し、消費者のニーズに即応できる点にあります。

また、中間工程を効率化することなどによりコスト競争力を高め、自社ブランドを展開することで独自の差別化を図ることが可能です。

これにより、各社のブランド戦略に基づき、様々な顧客層へのアプローチが行われています。

本記事では、国内アパレルSPA市場における代表的な4社に焦点を当て、それぞれの戦略と業績、今後の展望を分析します。

「ファーストリテイリング（9983）」ユニクロのSPA戦略と世界展開に注目

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ファーストリテイリングは、「ユニクロ」を中核ブランドとするグローバルSPA企業です。商品企画から製造、物流、販売、店舗運営までを一貫して自社で担うSPAモデルを高度に確立しており、その効率性と柔軟性が収益力の源泉となっています。

国内市場においては、シーズンを通して販売できる定番商品の展開と、トレンドを取り入れた新商品の迅速な投入を組み合わせた商品戦略を進め、売上及び在庫管理の効率化を図っています。

商品値引きを抑えた価格戦略と、顧客接点の強化を通じた購買体験の最適化も奏功しています。

一方、海外展開は同社の重要な成長ドライバーであり、特に北米・欧州・東南アジアなどではユニクロブランドの売上拡大が続いています。

グローバルSCM（サプライチェーン・マネジメント）の最適化にも注力しており、これにより効率化やコスト管理を進め、収益力に貢献しています。

今後はEC比率のさらなる向上と、GUブランドを含む多ブランド展開による成長が期待されます。

長期的にはグローバルSPAのリーダーとしてのポジション確立を目指す中、利益成長とキャッシュフロー創出力の両立が投資家にとって注目点となるでしょう。

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「アダストリア（2685）」多ブランドSPAで幅広い世代を取り込む

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アダストリアは、「グローバルワーク」や「ニコアンド」など約30のブランドを展開し、10〜50代の幅広い層をターゲットとする総合アパレル企業です。

SPAモデルを軸に、商品企画・製造・物流・販売を自社で完結する体制を構築しており、需要に応じた供給スピードとコスト効率で差別化を図っています。

同社の強みは、ブランドポートフォリオによる顧客層のカバー力にあります。

ファミリー層、Z世代、ナチュラル志向など、ライフスタイル別に最適化された商品を開発することで、時代やトレンドの変化にも柔軟に対応しています。

2024年2月期には売上高2,755億円、営業利益180億円と過去最高を更新し、SPAモデルによる一貫生産体制が収益性向上に大きく寄与しました。

さらに、.stをはじめとする自社ECの拡大や、セブン＆アイとの協業によるBtoB型事業の育成により、収益源の多角化も進んでいます。

OMO戦略（オンラインとオフラインの融合）を通じた購買体験の最適化にも取り組んでおり、顧客エンゲージメントの向上や売上増加に貢献しています。

中長期では、SPAモデルを軸にしたプラットフォーム構築によって、社外ブランドやパートナー企業への販売支援、物流提供など、アパレル外収益の拡大にも注力。

構造的な利益成長が見込まれる銘柄として、注視すべき存在です。

＞＞アダストリアについてもっと詳しく：営業利益44%増！「アダストリア」2019年2月期決算

「ワークマン（7564）」機能性と価格競争力で異色のSPAモデルを確立

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ワークマンは、元々作業服専門チェーンとしてスタートしましたが、近年は「ワークマンプラス」や「#ワークマン女子」など一般消費者向け業態を拡大し、幅広い市場で成長を遂げています。

同社はSPAモデルを基盤に、高機能・低価格の商品開発を自社主導で行っており、商品力と価格競争力の両立が特徴です。

フィールドテストや職人の知見を生かした共同開発により、実用性と機能性を兼ね備えた製品を投入しています。

また、素材選定から製造工程までを自社で設計することで、中間マージンの排除と原価管理の徹底を実現しています。

2024年3月期の売上高は1,752億円、営業利益は231億円となり、増収増益を達成しました。新業態の展開などによる店舗売上の増加が全体を牽引しています。

プロ向けから一般客層まで顧客層を広げたことで、既存店売上の維持と新規出店によるスケール拡大が同時に進んでいます。

自社開発商品においては、デザインと機能を融合させたPB（プライベートブランド）構成比が高く、値ごろ感のある商品展開が支持を集めています。

今後は、国内1,000店舗体制の実現を視野に出店を加速する一方で、プロニーズへの再注力や女性向けラインの強化など新領域への展開も計画。

ワークマンは、統合型ビジネスモデル（製造小売業）による柔軟な商品展開や高収益体質を維持・強化することが、今後の持続的な成長に繋がると考え、戦略を進めています。

投資家にとっては、独自業態と安定利益の組み合わせに注目が集まる銘柄です。

＞＞ワークマンについてもっと詳しく：ワークマン土屋哲雄専務インタビュー「第2のデータ経営で世界トップ10へ」

「ワールド（3612）」OEMからSPAへ転換、デジタル活用で再成長を狙う

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ワールドは、「UNTITLED」や「OPAQUE.CLIP」など多数のアパレルブランドを展開し、百貨店やショッピングモールを中心に多チャネルで展開する老舗企業です。

従来はOEM比率が高かった同社ですが、現在はSPA型への移行を推進し、自社による商品企画・製造・販売の一貫体制を強化しました。

マーチャンダイジング（MD）の内製化により、人気商品の再投入や売れ残りリスクの低減といった柔軟な対応が可能となりました。

2025年2月期は、決算期変更を経て通期の営業利益が再上場後で最高水準となるなど、構造改革の成果が業績に表れています。

特に、エムシーファッションの子会社化やライトオンへの出資を通じた事業多角化が寄与。SPAモデルを軸に、デジタルやBtoB領域でも成長を図っています。

加えて、オムニチャネル戦略を強化し、店舗・ECの連携を深めることで在庫最適化と販売効率を追求。

プラットフォーム事業では、他社ブランドの生産受託や物流支援など、SPAのノウハウを外部提供する形で新たな収益機会を創出しています。

SPA転換によって収益構造の改善と新規事業の創出を両立させるワールドは、変革中の成長企業として注目に値します。